婦人科医のメディア取材｜受け方と掲載を集客に活かす方法

このコラムは、マイセレが医療機関の集患を支援してきた実績から得た独自の知見をもとに、編集部が書いています(編集方針)。公的な統計や資料の数字は、出典を明記しています。

雑誌やWebメディアから取材の依頼が来た、あるいは自院の専門を知ってもらうために取材を受けられないかと考えている。そんな院長・婦人科医の先生もいらっしゃるのではないでしょうか。一方で、どこまで話してよいのか、費用を払って載るのは広告になるのか、載ったあとはサイトにどう書けばよいのか、判断に迷う点も多い領域です。

本記事は、メディア露出の種類と意味、依頼を受けるための準備、取材を受けるときの注意、医療広告ガイドラインとステルスマーケティング規制の確認、掲載後の活かし方を、厚生労働省と消費者庁などの一次情報をもとにまとめました。結論から言うと、取材は、費用の負担の有無と、載ったあとの書き方の2点を先に確認すれば、安全に進めやすくなります。

なお、メディア取材を直接の新患獲得の手段と見るのは、あまりおすすめしません。編集部の見立てでは、直接の来院に結びつく場面は限られ、認知・信頼・指名検索・外部の発信との一致といった間接的な効果が中心になります。

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※ステルスマーケティングとは、広告であることを隠した宣伝です。

※指名検索とは、院名を入れて探される検索です。

婦人科医のメディア取材の種類と意味

メディアへの露出と言っても、中身はいくつかに分かれます。まず種類を整理し、婦人科クリニックにとってどんな意味があるのかを確認します。

次の4つが、代表的な露出の形です。

• 取材を受ける
• 監修する
• コメント・寄稿
• 出演する

取材を受ける

雑誌やWebメディアの記者が、診療の考え方や女性の健康課題について話を聞き、記事にする形です。記事の主役はメディアで、先生は情報源として登場します。話した内容がどう編集されるかは、メディア側が決めます。

監修する

記事や動画の医学的な内容を、医師が確認して、監修者として名前や肩書が載る形です。誤りを防ぐための役割で、記事全体への責任がある程度生まれます。監修のどこまでを引き受けるかは、依頼の段階で確認しておく必要があります。

コメント・寄稿

特集記事に短い談話を寄せる形と、署名入りで原稿を書く形があります。談話は短い分、言い回しの誤解が起こりやすく、寄稿は自分の言葉で書ける分、執筆の手間がかかります。

出演する

テレビ、ラジオ、動画番組などに出て話す形です。話した内容が編集で切り取られることがあるため、何を一番伝えたいのかを、事前に1つに絞っておくと安心です。

婦人科クリニックにとっての意味

編集部は、メディア露出の意味を、認知、信頼、指名検索、外部の発信との一致の4つで考えています。名前を知ってもらうこと、第三者に紹介されることで信頼が補われること、院名や医師名で検索される機会が増えること、そして外部の記事が自院の発信と同じ内容になること、の4つです。

ただし、記事を読んだ人がそのまま予約するとは限らず、直接の新患獲得は限定的になり得ます。これは編集部の見立てで、効果を保証するものではありません。

メディア取材は、集客（集患）の主力にするというより、地域での認知づくりや信頼づくりの一部として、地域での認知・ブランディングの記事と合わせて位置づけるのが現実的です。

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婦人科医のメディア取材の依頼を受けるための準備

取材の依頼は、待っているだけでは届きにくいものです。記者や編集者が先生を見つけたときに、専門と連絡先がすぐに分かる状態にしておくことが、準備の中心になります。

医師の専門・経歴・得意領域を整理した紹介ページ

自院のサイトに、医師の専門、経歴、得意な領域が分かる紹介ページを用意します。記者は、取材先を探すときにサイトの医師紹介を見ることが多いと考えられます(編集部の見立て)。診療科、資格、これまでの経歴、女性の健康について話せるテーマを、事実の範囲で書きます。

専門性の資格や略歴は、書ける範囲が医療広告のルールで決まっているので、書き方は女性医師の訴求の記事と、厚生労働省のガイドラインで確認してください。

プレスキットを1枚にまとめておく

プレスキットは、取材や掲載を検討する人に渡すための、1〜2枚の資料です。経歴、専門分野、話せるテーマ、連絡先、過去の掲載、使ってよい顔写真の有無などをまとめます。事前に作っておくと、依頼が来たときに慌てず、メディア側とのやりとりも早くなります。

• 経歴と専門分野(医師の氏名、略歴、資格)
• 話せるテーマ(例として、月経の悩み、更年期、ピルの基礎知識など)
• 連絡先と対応時間
• 過去の掲載(書き方は後の章で確認します)
• 使用してよい写真の有無と条件

広報の窓口を決める

取材の依頼は、メールや問い合わせフォームで届きます。誰が受け取って、誰が判断するのかが決まっていないと、返事が遅れたり、判断を現場に任せきりにしたりしがちです。事務長または広報担当を窓口に決め、費用の有無と掲載の目的を最初に確認する流れにしておきましょう。

プレスリリースを出す場面

プレスリリースは、新しい取り組み、院内の調査、地域との連携など、ニュースとして伝える意味のある内容があるときに出します。診療メニューの宣伝を目的にしたものは、医療広告に当たる可能性があるため、医療広告規制の記事と合わせて確認が必要です。リリースの内容が広告に当たるかどうかは、個別の表現で変わるため、迷う場合は保健所に確認してください。

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婦人科医がメディア取材を受けるときの注意

取材は、受ける側が準備しておくことで、トラブルをかなり減らせます。ここでは、患者さんの情報、発言の確認、事前確認の依頼、広告との線引きの4つを整理します。

患者さんのプライバシーと症例の扱い

診療録に書かれた病歴は、個人情報保護委員会と厚生労働省のガイダンスで、要配慮個人情報として想定されるものに挙げられています。同ガイダンスは、あらかじめ本人の同意を得ないで個人データを第三者に提供してはならないと述べています。症例を話す場合は、個人が特定されないように話すことに加えて、本人の同意の有無を確認することが基本です。取材で聞かれても、診察室で聞いた個別の話は出さず、一般的な知識として話すのが安全です。

発言の確認と事前確認の依頼

取材では、話した内容がそのまま載るとは限りません。聞き違いや、強い言い回しへの変更、前後の文脈の切り取りが起こり得ます。取材の依頼を受けるときに、掲載前に原稿または発言部分を確認させてもらえるかを、必ず尋ねてください。媒体によっては難しいこともありますが、依頼する姿勢が大切です。

確認するときは、事実の誤り、効果の断定、他院との比較に読める表現、数字の出典の4点を見ます。取材のあとに、メモやメールで話した要点を送っておくと、記者側の確認にも役立ちます。

広告との線引き

費用を負担して載る場合と、記者の自主的な取材で載る場合とでは、扱いが大きく変わります。次の章で、厚生労働省のガイドラインと消費者庁の資料で確認できる内容を整理します。

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婦人科医のメディア取材と医療広告ガイドライン

医療広告ガイドラインの本文(2026年3月30日最終改正)、Q&A、事例解説書(第6版)を、2026年10月20日に開いて確認しました。メディア取材に関わる部分を整理します。

取材記事と記事風広告の違い

ガイドラインは、新聞や雑誌等での記事は、患者の受診等を誘引する意図(誘引性)を通常は持たないため、原則として広告に該当しないとしています。ただし、費用を負担して記事の掲載を依頼することにより患者等を誘引する、いわゆる記事風広告は、広告規制の対象になると明記しています。

Q&Aも、医療機関が広告料等の費用を負担する等の便宜を図って記事の掲載を依頼し、患者等を誘引するような場合は、記事風広告として広告に該当する、と説明しています。

さらにガイドラインは、「これは広告ではありません」や、「これは、取材に基づく記事であり、患者を誘引するものではありません」と書いてあっても、病院名等が記載されていれば、実質的に広告と判断され得ると述べています。広告と気付かれないように行われるステルスマーケティング等も、医療機関が広告料等の費用負担等の便宜を図って掲載を依頼しているなどの場合は、広告として扱うことが適当な場合がある、とされています。

広告になった場合に守ること

広告と判断される場合は、医療広告ガイドラインの禁止事項(虚偽・誇大、比較優良、体験談、ビフォーアフター写真など)と、広告できる事項の範囲が当てはまります。ガイドラインは、広告を掲載するメディア側にも、依頼を受けて広告を掲載する際は法や指針に違反する内容でないか十分留意するよう求めています。禁止される表現の具体例は、医療広告規制の記事と広告表現の言い換えの記事で整理しています。

ステルスマーケティング規制(消費者庁)

消費者庁は、景品表示法の指定告示により、事業者の表示であるにもかかわらず、一般消費者がそれと判別することが困難な表示を、2023年10月1日から規制しています。消費者庁のページによると、対象にはSNSやレビュー投稿だけでなく、テレビ、新聞、ラジオ、雑誌等の表示も含まれ、規制の対象者は広告主です。

運用基準では、新聞・雑誌発行、放送等を業とする媒体事業者が自主的な意思で企画、編集、制作した表示は、通常、事業者の表示にならないとされています。「正常な商慣習における取材活動に基づく記事の配信」もそこに含まれます。ただし、通常考えられる範囲の取材協力費を大きく超える金銭等の提供や、範囲を超えた謝礼の支払いがある場合は、事業者が表示内容の決定に関与したとされ得るとも書かれています。

事業者の表示であることを明瞭にする方法として、「広告」「宣伝」「プロモーション」「PR」といった文言の表示が挙げられています。

有償の掲載であるのに、第三者の記事のように見せることは避け、広告である旨が読者に分かる形にしてもらう必要があります。この規制は景品表示法に基づくもので、医療広告ガイドラインとは別の規制です。両方を確認してください。

医療広告ガイドラインの要点は、無料のチートシートで手元に置いておけます。資料・レポートを受け取る ›

婦人科医のメディア取材の掲載後の活かし方

取材が載ったあとは、自院のサイトでどう扱うかを決めます。ただ、掲載実績の書き方には、医療広告ガイドライン上の注意があります。

自院サイトにメディア掲載ページを作るときの注意

ガイドラインの具体例では、自院や勤務する医師が新聞や雑誌等で紹介された旨の記載は、広告可能な事項ではないので、広告は認められないとされています。専門家の談話を引用することも、内容が保障されたものと著しい誤認を与えるおそれがあるとして、広告可能な事項ではないとされています。

事例解説書(第6版)にも、「当院のメディア掲載情報」を載せたサイトが、限定解除要件を満たしていない例として示されています。

メディア掲載の旨を書くには、広告可能事項の限定解除の要件を満たす必要があるというのが、事例解説書の整理です。ガイドラインによる限定解除の要件は、患者等が自ら求めて入手する情報を表示するウェブサイトであること、問い合わせ先を明示することの2つで、自由診療の情報では、これに加えて、治療内容と費用、主なリスクや副作用の情報提供が必要です。

記事の引用と他院の名前を含む情報

Q&Aは、新聞や雑誌の記事を引用すること自体は、引用部分が医療法とガイドラインを守った内容であれば可能としています。一方、雑誌が選んだ「優れた病院の一覧」のように、載っていない医療機関より優れていることを示す内容は、比較優良広告になるため、原則として広告できないとしています。記事の内容が自院に有利でも、そのまま転載すると規制に触れる場合があります。

自院サイト以外の活かし方

院内の掲示や配布するパンフレットは、情報の受け手が通常、すでに受診している患者さんに限定されるため、ガイドラインでは広告とは見なされず、情報提供や広報と整理されています。院内での紹介は、サイトに比べて制約が少ないと考えられますが、記事の内容が誤解を与えないよう配慮してください。

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婦人科医のメディア取材とあわせて使いたいおすすめのメディア

取材を受けるだけでなく、患者さんが婦人科を探すときに見る医療機関検索や口コミの媒体にも、自院の情報を正しく載せておくことが大切です。ここでは、各社の公式ページに内容が載っている5つのメディアを、選ぶ基準とあわせて整理します。

この章の内容は、各公式ページの記載を整理したものです。順位づけや優劣の判断ではなく、料金や条件は変わるため、申し込む前に必ず各公式ページで最新の内容を確認してください。なお、Googleビジネスプロフィール、LINE、自院サイトは、媒体ではなく自院が管理するチャネルなので、この章には含めていません。AIの回答に載るための確認項目をまとめた婦人科LLMO・AIO対策チェックリストを無料で配布しています。

※Googleビジネスプロフィールとは、Googleマップや検索結果に出る、院の紹介欄です。

※チャネルとは、検索やSNS、広告、口コミなど、集客の入り口になるものです。

婦人科のメディアを選ぶ基準

媒体選びで見るのは、知名度よりも、自院で情報を直せるか、費用が発生するか、医療広告ガイドラインに沿った審査があるかの3点です。取材型の媒体は、取材と名が付いていても費用を負担して載る形なら記事風広告に当たり得るため、前の章で整理した費用と広告の線引きを必ず当てはめてください。

医療情報ネット(ナビイ)

医療情報ネット(ナビイ)は、厚生労働省が運営する医療機関の検索サイトです。公式ページでは、全国の病院、診療所、歯科診療所、助産所、薬局を、診療科目や場所などで絞り込んで探せることを確認しました。診療科目の検索では、婦人科も条件に使えます。公的な検索サイトなので、まず自院の登録内容が正しいかを見ておく土台になります。

登録済みの医療機関には関係者ログインの入口があり、情報の確認や更新の方法は、公式ページと管轄の自治体の案内で確認してください。

費用感は、公式の案内ページに利用料の記載がありません。制度上、病院等には医療機能の情報を都道府県知事へ報告する義務があり(厚生労働省の公式ページ、2026年10月20日確認)、報告内容がこのサイトで公表される仕組みです。

病院なび

病院なびは、病院、医院、薬局を探せる民間の検索サイトです。医療機関向けの案内ページには、新規掲載と情報の更新が無料と書かれています。掲載文は医療広告ガイドラインと同サイトの掲載ポリシーで審査され、修正や削除になることがある点も明記されています。

新規掲載は申込のWebフォームから行い、掲載まで10営業日程度かかるとされています。開業して間もない婦人科や、まず無料で基本情報を載せたいクリニックに向きます。一方で、予約システムなどは別の有料サービスとして案内されているため、料金はサービスごとに確認が必要です。

費用感は、新規掲載と情報更新が無料と案内されています。ただし、予約システムなどは別の有料サービスで、金額は公式は非公開(要問い合わせ)です。

Caloo(カルー)

Caloo(カルー)は、病院の口コミを中心にした検索サイトです。公式の案内では、口コミは中立な立場のスタッフとシステムが確認してから掲載されるとされています。医療機関向けには、無料の会員登録で、掲載情報の編集、口コミへの返信、アクセス数の確認ができると案内されています。

写真や詳しい情報を載せられる有料のプレミアム掲載もありますが、料金は案内ページに書かれていません。登録は病院内の担当者が行う必要があり、ホームページの管理を委託している会社による登録は受け付けていません。患者さんの声が見られる場で、院内の担当者が自院の情報と口コミへの対応を管理したいクリニックに向きます。

費用感は、無料会員が無料と案内されています。有料のプレミアム掲載は、公式ページに3か月の無料お試しの案内がありますが、お試しのあとの金額、課金形態、契約期間は公式は非公開(要問い合わせ)です。

ドクターズ・ファイル

ドクターズ・ファイルは、クリニックや病院、ドクターの情報を調べられる地域医療情報サイトです。掲載の案内ページによると、取材と記事の作成は運営側が行い、記事は掲載前に利用者が確認する流れです。契約は申込書の提出後に成立し、期間は1年で、解約の申し出がなければ毎月自動更新されます。

途中で解約する場合の違約金も段階ごとに定められています。つまり、取材という形でも契約と支払いを伴う掲載なので、本記事の記事風広告の考え方で見る必要があります。医師の人柄や診療方針を第三者の取材で伝えたいクリニックに向きますが、金額は案内ページに書かれていないため、見積りで確認してください。

費用感は、運営会社のサービス案内に、総合プラットフォーム「クリニック360」の料金として月額35,000円から(税抜)という記載があり、記事の掲載はこのサービスに含まれると案内されています。金額はプランで変わり、契約期間は初年度1年間で以降は月々の自動更新です。単独の取材プランの金額は公式は非公開(要問い合わせ)です。

EPARKクリニック・病院

EPARKクリニック・病院は、医療機関の検索サイトで、ネット予約の導線も含めて掲載できます。医療機関向けの案内ページでは、医院ページに基本情報、写真、紹介文、お知らせ、医師情報を載せられること、紹介ページは運営側の専門ライターが作成すること、専門医資格は広告可能なものだけを載せることが書かれています。

受付予約管理システムやオンライン診療も、あわせて案内されています。ネット予約とあわせて、検索から予約までの流れを整えたいクリニックに向きます。料金と掲載期間の条件は、案内ページに載っていても時期で変わるため、申込時の最新の内容で確認してください。

費用感は、案内ページに、通常料金が96,000円(初期設定、制作料、4か月分の掲載料の合計)と書かれています。ネット予約を導入するクリニックの特別価格では、4か月間の掲載料が0円です。5か月目以降の掲載料は公式は非公開(要問い合わせ)です。ページには2021年から2022年の実績の表記があり、現在も同じ条件とは限らないため、申込時に必ず確かめてください。

5つのメディアの確認結果と実践ポイント

5つのメディアの特徴と費用感について、公式ページの記載を表にまとめました。金額が公開されているのは、ドクターズ・ファイルとEPARKの2つだけで、ほかは無料または非公開です。確認日は、いずれも2026年10月20日です。

自院の情報を整える方法は、婦人科MEO対策の記事と婦人科の口コミの増やし方の記事もあわせて確認してください。

婦人科医のメディア取材の情報を自院の情報とそろえる

取材が載ると、外部のページに自院や医師の情報が増えます。その情報が自院の発信と食い違っていないかを確認することが、掲載後のもう1つの大事な作業です。

院名・住所・電話番号と医師のプロフィールの一致

記事に載る院名、住所、電話番号(NAP)や、医師の肩書、経歴、専門が、自院のサイトや医療情報ネット(ナビイ)、ビジネスプロフィールと違うと、読者も検索エンジンも、どれが正しいのか分からなくなります。LLMO・AIOの記事で整理した、外部の情報と自院の情報をそろえる視点は、そのままメディア掲載にも当てはまります。取材を受ける前に、自院の基本情報の正本を1つ決めておくと、記者に渡す情報もぶれません。

掲載後に見直す項目

記事が公開されたら、院名、診療時間、医師の肩書、診療内容の説明に誤りがないかを確認します。誤りがあれば、媒体の連絡先に訂正を依頼します。また、診療時間や医師体制が変わったときに、過去の記事の情報が古くなっていないかも、年に1回は見直すとよいでしょう。

SNSでの発信とも内容をそろえることが大切です。記事の紹介を投稿する場合は、広告のルールが当てはまるため、SNS広告の記事も参考にしてください。集客全体の中での位置づけは婦人科の集客の記事で整理しています。

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婦人科医のメディア取材でよくある質問

婦人科医のメディア取材について、院長・事務長から相談を受けやすい4つの質問にお答えします。

取材を受けるだけで新患は増えますか？

編集部の見立てでは、直接の新患獲得は限定的になり得ます。認知や信頼、指名検索の増加といった間接的な効果が中心で、効果を数字で保証できるものではありません。取材を受けること自体を目的にせず、自院のサイトや外部の情報を整える取り組みと合わせて考えてください。

取材の謝礼や掲載料を払うと広告になりますか？

医療広告ガイドラインでは、費用を負担して記事の掲載を依頼し、患者等を誘引する記事風広告は、広告規制の対象になるとされています。謝礼の扱いも、個別の事情で判断が変わり得ます。具体的な案件で判断に迷う場合は、保健所に確認してください。

取材されたことを自院のホームページに載せてもよいですか？

ガイドラインの具体例では、自院や医師が新聞や雑誌等で紹介された旨の記載は、広告可能な事項ではなく、広告は認められないとされています。限定解除の要件を満たすかどうかは、サイト全体の内容で判断されるため、掲載前に保健所に確認することをおすすめします。

取材で患者さんの症例を話してもよいですか？

診療録の病歴は要配慮個人情報として想定されるもので、本人の同意なく第三者に提供することは原則できません。同意の有無と範囲を確認し、特定されない話し方にしたうえで、できるだけ一般的な知識として話すのが安全です。

婦人科医のメディア取材のまとめ｜費用と書き方を先に確認する

メディア取材は、認知と信頼を育てる取り組みとして役立ちます。費用を負担して載るかどうかと、載ったあとの書き方を先に確認し、迷えば保健所に確認することで、広告規制にもステルスマーケティング規制にも、慌てず対応できます。外部の情報と自院の情報をそろえる作業とあわせて、無理のない範囲で進めてください。

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この記事に合う資料

規制ガイド

医療広告ガイドライン早見表

婦人科クリニックのWeb広告・ホームページで注意すべき表現を、NG例とOK例で一覧にした早見表です。

無料でダウンロード

参考文献・出典

本記事で参照した公式資料の一覧です。リンクは2026年10月20日に開いて内容を確認しました。

※本ページは公的資料に基づく一般的な解説であり、個別の法的判断は専門家にご相談ください。